第94回(H23) 助産師国家試験 解説【午前26~30】

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26 産褥5日の初産婦。母乳分泌、新生児の哺乳力ともに良好である。左乳房の11時(上内側領域)と5時(下外側領域)の方向に硬結を触れる。授乳姿勢の図を示す。
 この方向の乳汁分泌を促す授乳姿勢はどれか。

1.立ち飲み
2.抱き飲み
3.横飲み
4.脇飲み

解答4

解説

本症例のポイント

・初産婦(産褥5日)。
・母乳分泌、新生児の哺乳力ともに良好である。
・左乳房の11時(上内側領域)と5時(下外側領域)の方向に硬結を触れる。
→本症例では左乳房の硬結が、「11時方向(上内側) ↔ 5時方向(下外側)」とほぼ一直線上にある。乳房に硬結がある場合は、児の口(特に下顎)が硬結の方向に向くように授乳姿勢を変えると、その領域の乳汁排出を促しやすくなる。したがって、脇飲み(フットボール抱き)によって、児の口の向きをこの11時―5時方向に合わせやすく、この領域からの乳汁排出を促せる。

1.× 立ち飲みより優先されるものが他にある。立ち飲みが有効な場合は、硬結が乳房の真下、たとえば6時方向を中心に存在する状態である。

2~3.× 抱き飲み/横飲みより優先されるものが他にある。抱き飲み/横飲みが有効な場合は、硬結が乳房の内側、たとえば8~9時方向を中心に存在する状態である。

4.〇 正しい。脇飲み(フットボール抱き)が最も有効である。本症例では左乳房の硬結が、「11時方向(上内側) ↔ 5時方向(下外側)」とほぼ一直線上にある。乳房に硬結がある場合は、児の口(特に下顎)が硬結の方向に向くように授乳姿勢を変えると、その領域の乳汁排出を促しやすくなる。したがって、脇飲み(フットボール抱き)によって、児の口の向きをこの11時―5時方向に合わせやすく、この領域からの乳汁排出を促せる。

 

 

 

 

 

27 妊婦健康診査の血液検査でHCV抗体陽性と判明した。HCV-RNA定量検査を行ったところ、「検出せず」との結果であった。
 産科管理として正しいのはどれか。

1.分娩は帝王切開とする。
2.授乳の制限は行わない。
3.新生児のHCV抗体価検査を行う。
4.妊婦にインターフェロン治療を行う。

解答2

解説

本症例のポイント

・妊婦健康診査の血液検査:HCV抗体陽性。
・HCV-RNA定量検査:「検出せず」。
→本症例は、現在、血中にHCVの増殖を認めない。HCV抗体は、過去に感染して自然排除された場合や治療後でも陽性のまま残ることがある。一方、HCV-RNAが検出されなければ、原則として現在のHCV感染(ウイルス血症)はないと判断できる。

1.× 分娩は帝王切開とする「必要はない」。なぜなら、帝王切開は、HCVの母子感染予防の有効性が認められていないため。また、HCVの母子感染は、母体血中にHCV-RNAが存在する場合に問題となる。本症例のHCV-RNAは、検出されていない。

2.〇 正しい。授乳の制限は行わない。なぜなら、HCVは母乳による感染が問題となるウイルスではないため。また、HCV感染妊婦であっても原則として授乳が可能である。ただし、乳頭の亀裂・出血がある場合は注意である。

3.× 新生児のHCV抗体価検査を行う「必要はない」。なぜなら、母体のHCV抗体(IgG)が胎盤を通過して新生児へ移行するため。つまり、新生児のHCV抗体が陽性でも児自身の感染を意味しない。母体由来のHCV抗体は出生後もしばらく児の血中に残る。したがって、母子感染の評価が必要な児に対してHCV抗体を調べる場合は、母体由来抗体が消失する生後18か月以降が基本である。
・新生児のHCV抗体価検査とは、血液中のC型肝炎ウイルス(HCV)に対する抗体を調べる検査である。ただし母体のHCV抗体は胎盤を通って児へ移行し、生後約18か月まで残るため、出生直後の陽性だけでは感染と判断できない。本問では母体HCV-RNA陰性であり、児の検査は不要である。

4.× 妊婦にインターフェロン治療を行う「必要はない」。なぜなら、HCV-RNAが検出されておらず現在のHCV感染を認めないため。
・インターフェロン治療とは、ウイルスの増殖を抑える作用をもつインターフェロンという物質を投与する治療法である。C型肝炎などに用いられてきたが、発熱や倦怠感などの副作用があり、現在はC型肝炎では主に経口の抗ウイルス薬が使用される。

 

 

 

 

 

28 授乳の際、新生児が適切に吸着できていることを示唆する所見はどれか。

1.舌を鳴らすような音が聞こえる。
2.児の下唇が外向きに開いている。
3.授乳終了直後の乳首が平らになっている。
4.口をすぼめた形〈おちょぼ口〉になっている。

解答2

解説

MEMO

児の下顎が乳房に埋もれこむようにすることで効果的な吸着(ラッチオン)が行えるようになる。①口が大きく開く、②唇が外向き、③下顎が乳房に触れている、④乳房の上方に比べ下方を深く含んでいるといった深い吸い方ができると乳頭亀裂などのトラブルが少なくなる。

1.× 舌を鳴らすような音が聞こえること(クリック音)は、適切な吸着を示す所見とはいえない。なぜなら、クリック音は、児の口と乳房の密着が不十分で、吸啜時に陰圧がうまく保てていないことを示唆するため。

2.〇 正しい。児の下唇が外向きに開いていることは、適切な吸着を示す所見である。なぜなら、良好な吸着では児が口を大きく開き、乳頭だけでなく乳輪まで深く含むため。したがって、下唇が外反するため。

3.× 授乳終了直後の乳首が平らになっていることは、適切な吸着を示す所見とはいえない。なぜなら、適切な吸着では乳頭への局所的な圧迫が少ないため、授乳後も乳頭は丸みを保つため。

4.× 口をすぼめた形〈おちょぼ口〉になっていることは、適切な吸着を示す所見とはいえない。なぜなら、良好な吸着では児は口を大きく開き、乳頭だけでなく乳輪まで深く含む必要があるため。

 

 

 

 

 

29 地域母子保健活動で正しいのはどれか。

1.支援活動の内容を一律にする。
2.助産師が主導する活動をいう。
3.母親同士の相互のつながりを活用する。
4.妊娠・出産に関連した活動に限られる。

解答3

解説
1.× 支援活動の内容を「一律」ではなく個別性にする。なぜなら、母子や家族が抱える健康課題、生活背景、育児環境、地域資源はそれぞれ異なるため。

2.× 「助産師」ではなく住民主体・協働が主導する活動をいう。なぜなら、地域母子保健は住民主体を基本とし、行政・医療・福祉・教育など多職種と協働して行う活動であるため。

3.〇 正しい。母親同士の相互のつながりを活用する。なぜなら、同じような妊娠・出産・育児経験をもつ母親同士の交流は、孤立の予防や育児不安の軽減、相互支援につながるためです。このような、似た立場・経験をもつ人同士が支え合うことをピアサポートという。
・ピアサポートとは、自助グループ活動の一つであり、同じ問題や障害を背景にもつ人が、仲間同士として支え合うこという。ピアサポートを行う人たちのことを、「ピアサポーター」という。

4.× 「妊娠・出産に関連した活動」ではなく育児・家族・地域まで含む活動である。なぜなら、母子保健は妊娠期から出産、産褥、乳幼児期、育児、家族の健康支援まで継続的に対象とするため。地域母子保健は、妊娠・出産だけでなく、育児・乳幼児・家族・地域まで支援する。

 

 

 

 

 

30 地域母子保健活動を行う機関と事業の組合せで正しいのはどれか。

1.助産所:育成医療の給付
2.福祉事務所:助産施設への入所措置
3.児童相談所:養育医療の給付
4.市町村保健センター:療養の援護

解答2

解説
1.× 育成医療の給付は、「助産所」ではなくが主に市町村行う。なぜなら、育成医療は身体に障害のある18歳未満の児童などを対象とする自立支援医療であり、その実施主体は市町村であるため。
・育成医療とは、『障害者総合支援法』の自立支援医療のひとつである。身体に障害のある児童又はそのまま放置すると将来障害を残すと認められる疾患がある児童(18歳未満)で、確実な治療効果が期待できる方が指定医療機関において医療を受ける場合に給付が受けられる制度である。

2.〇 正しい。福祉事務所:助産施設への入所措置
なぜなら、助産施設への入所は、経済的理由などによって入院助産を受けることが困難な妊産婦を支援する児童福祉制度であり、福祉事務所が相談・措置に関与するため。
・助産施設とは、保健上必要な妊産婦が経済的な理由で入院助産を受けることができない場合に、入所して助産を受けるために児童福祉法に基づいて設けられた施設である。指定された医療機関として、安全な出産を図ることを目的としている。
・福祉事務所とは、社会福祉法第14条に規定されている「福祉に関する事務所」をいい、福祉六法(生活保護法、児童福祉法、母子及び寡婦福祉法、老人福祉法、身体障害者福祉法及び知的障害者福祉法)に定める援護、育成又は更生の措置に関する事務を司る第一線の社会福祉行政機関である。

3.× 養育医療の給付は、「児童相談所」ではなくが主に市町村行う。なぜなら、養育医療は、入院治療を必要とする未熟児に対する母子保健法上の医療給付であり、現在の実施主体は市町村であるため。
・養育医療とは、入院治療を必要とする対象者に該当する乳児(出生時体重が2000g以下だった乳児、低体温、強い黄疸などの症状を示す乳児)に対して、健やかに成長できるよう、その養育に必要な医療を給付するものである。 指定医療機関において、診察・医学的処置・治療等の給付が受けられる。

4.× 療養の援護は、「市町村保健センター」ではなく都道府県(保健所を通じた対応など)が主に行う。なぜなら、市町村保健センターは、地域住民に身近な保健サービスを提供する施設であり、主な業務は健康相談・健康診査・保健指導などであるため。
・市町村保健センターとは、健康相談、保健指導、健康診査など、地域保健に関する事業を地域住民に行うための施設である。地域保健法に基づいて多くの市町村に設置されている。産前・産後の事業も行われている。

 

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