絶対合格 
この記事には広告を含む場合があります。
記事内で紹介する商品を購入することで、当サイトに売り上げの一部が還元されることがあります。
問題6 大泉門が閉鎖する時期に最も近いのはどれか。
1．6か月
2．1歳6か月
3．2歳6か月
4．3歳6か月
解答２
解説
（※図：「大泉門と小泉門のイラスト（上から）」いらすとやHPより改変）
大泉門とは、頭蓋骨にある冠状縫合、矢状縫合、前頭縫合が十字形に合する所にできる最も大きい泉門のことである。生後2年で閉鎖する。出生前後の児の頭は、成人とは異なり骨化が未完成で、結合部位が膜で覆われている。
1.3～4．× 6か月/2歳6か月/3歳6か月より、最も近い時期が他の選択肢にある。
2．〇 正しい。1歳6か月が、大泉門が閉鎖する時期に最も近い。ちなみに、小泉門は3か月程度で閉鎖する。
問題7 正期産の新生児が生理的体重減少によって最低体重になるのはどれか。
1．生後3～5日
2．生後8～10日
3．生後13～15日
4．生後18～20日
解答１
解説
1．〇 正しい。生後3～5日は、正期産の新生児が生理的体重減少によって最低体重になる。生理的体重減少とは、生後数日間は、胃の大きさも小さいため、母乳を飲む量も少なく生後２～３日目までは自然と体重が減る現象のことである。出生体重の3～10％の範囲であり、生後3～5日がそのピークである。減少率の求め方は、出生時体重からの減少の割合である。つまり、「（出生時の体重－現在の体重）÷出生時の体重×100」で算出される。
2．× 生後8～10日/生後13～15日/生後18～20日より該当するものが他にある。
問題8 エリクソン（Erikson, E.H.）が提唱する発達理論において、学童期に達成すべき心理社会的課題はどれか。
1．親密 対 孤立
2．自律性 対 恥疑惑
3．勤勉性 対 劣等感
4．自我同一性〈アイデンティティ〉の確立 対 自我同一性〈アイデンティティ〉の拡散
解答３
解説
1．× 親密 対 孤立は、前成人期（就職して結婚するまでの時期）に達成すべき心理社会的課題である。
2．× 自律性 対 恥疑惑は、幼児前期（1歳6ヶ月頃～4歳）に達成すべき心理社会的課題である。
3．〇 正しい。勤勉性 対 劣等感は、学童期（児童期：6歳～12歳）に達成すべき心理社会的課題である。
4．× 自我同一性〈アイデンティティ〉の確立 対 自我同一性〈アイデンティティ〉の拡散は、青年期（12歳～22歳）に達成すべき心理社会的課題である。
エリクソンとは、人間のライフサイクルを乳児期～老年期の8段階に分け、各段階の発達課題と心理・社会的危機があるとする発達理論を提唱した。
乳児期（0歳～1歳6ヶ月頃）：基本的信頼感vs不信感
幼児前期（1歳6ヶ月頃～4歳）：自律性vs恥・羞恥心
幼児後期（4歳～6歳）：積極性（自発性）vs罪悪感
児童期・学童期（6歳～12歳）：勤勉性vs劣等感
青年期（12歳～22歳）：同一性（アイデンティティ）vs同一性の拡散
前成人期（就職して結婚するまでの時期）：親密性vs孤立
成人期（結婚から子供が生まれる時期）：生殖性vs自己没頭
壮年期（子供を産み育てる時期）：世代性vs停滞性
老年期（子育てを終え、退職する時期～）：自己統合（統合性）vs絶望
問題9 家族成員の最少人数はどれか。
1．4人
2．3人
3．2人
4．1人
解答３
解説
小児看護において家族とは、子どもの成長・発達とともにみずからも発達する重要な集団であり、1つの援助対象である。家族看護研究者のフリードマン（Friedman,M.M.）は、1992年に家族を「家族とは、きずなを共有し、情緒的な親密さによって互いに結びついた、しかも、家族であると自覚している、2人以上の成員である」と定義している。この「家族」の定義によれば、婚姻という法的な手続きをとっていなくても、単身赴任によって互いの住まいが離れていても、ひとり親でも家族であるといえる。近年は、さらに多様な家族観や家族のあり方が認められるようになってきている。
（※引用：小児看護学 小児看護学概論 小児臨床看護総論 第14版）
1～2.4．× 4人/3人/1人は、家族成員の最少人数とはいえない。
3．〇 正しい。2人が、家族成員の最少人数である。
問題10 地域保健法に規定されている市町村保健センターの業務はどれか。
1．病気の治療
2．住民の健康診査
3．看護師免許申請の受理
4．専門的で広域的な健康課題への対応
解答２
解説
市町村保健センターとは、健康相談、保健指導、健康診査など、地域保健に関する事業を地域住民に行うための施設である。地域保健法に基づいて多くの市町村に設置されている。産前・産後の事業も行われている。
地域保健法とは、地域保健対策の推進に関する基本指針、保健所の設置その他地域保健対策の推進に関し基本となる事項を定めることにより、母子保健法その他の地域保健対策に関する法律による対策が地域において総合的に推進されることを確保し、地域住民の健康の保持及び増進に寄与することを目的として制定された法律である。
1．× 病気の治療は、主に医療機関（病院）が行う。
2．〇 正しい。住民の健康診査は、地域保健法（18条2項）に規定されている市町村保健センターの業務である。第十八条 市町村は、市町村保健センターを設置することができる。②市町村保健センターは、住民に対し、健康相談、保健指導及び健康診査その他地域保健に関し必要な事業を行うことを目的とする施設とする（※引用：「地域保健法（18条2項）」e-GOV法令検索様HPより）。
3．× 看護師免許申請の受理は、保健所（一部の県においては県庁）が行う。ちなみに、保健所とは、精神保健福祉・健康・生活衛生など地域保健法に定められた14の事業（主に疾病予防・健康増進・環境衛生などの公衆衛生活動）を中心に行っている。保健所では保健師や精神保健福祉士、医師などが生活面や社会復帰について相談にのってくれる。都道府県、特別区、指定都市、中核市、『地域保健法施行令』で定める市に必置である。
4．× 専門的で広域的な健康課題への対応は、保健所の業務である。厚生労働省による「地域保健対策の推進に関する基本的な指針」において、保健所の整備について「地域保健における広域的、専門的かつ技術的拠点としての機能を強化するため、地域の特性を踏まえつつ規模の拡大並びに施設及び設備の充実を図る」とある。
保健所は、次に掲げる事項につき、企画、調整、指導及びこれらに必要な事業を行う。
①地域保健に関する思想の普及及び向上に関する事項。
②人口動態統計その他、地域保健に係る統計に関する事項。
③栄養の改善及び食品衛生に関する事項。
④住宅、水道、下水道、廃棄物の処理、清掃その他の環境の衛生に関する事項。
⑤医事及び薬事に関する事項。
⑥保健師に関する事項。
⑦公共医療事業の向上及び増進に関する事項。
⑧母性及び乳幼児並びに老人の保健に関する事項。
⑨歯科保健に関する事項。
⑩精神保健に関する事項。
⑪治療方法が確立していない疾病その他の特殊の疾病により、長期に療養を必要とする者の保健に関する事項。
⑫エイズ、結核、性病、伝染病その他の疾病の予防に関する事項。
⑬衛生上の試験及び検査に関する事項。
⑭その他地域住民の健康の保持及び増進に関する事項。
（※一部引用：「地域保健法」e-GOV法令検索様HPより）
