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6 出生時からみられ、生後4か月ころに消失する反射はどれか。
1．手掌把握反射
2．足底把握反射
3．パラシュート反射
4．Babinski〈バビンスキー〉反射
解答1
解説
1．〇 正しい。手掌把握反射は、出生時からみられ生後4か月ころに消失する反射である。児が指を開いているときに指で手のひらを刺激すると、指を握りしめようとする反射で、代表的な原始反射のひとつである。ちなみに、原始反射とは、出生時からみられて通常は徐々に消失する。一方、姿勢反射は、生後数か月してから現れることが特徴である。
2．× 足底把握反射（足趾把握反射）は、の【刺激と反応】新生児の母趾球を検者の母指で圧迫すると、全趾が屈曲する。【出現と消失時期】3か月ごろから弱くなり、9か月ごろには消失する。（12か月とするものもある）
3．× パラシュート反射は、姿勢反射のひとつであり、6か月頃から現れ始め、生涯続く。体幹を保持した状態から倒れそうになったときに、手のひらを広げてバランスを保つ反射で、生涯の転倒防止に役立つ。
4．× Babinski〈バビンスキー〉反射は、原始反射のひとつであり、出生時からみられ1～2歳で消失する。それ以降に現れる場合は、錐体路障害（上位運動ニューロン障害）を疑う。Babinski〈バビンスキー〉反射は、足底の外側をすると母趾が反り返り（背屈）、他の4趾が開扇する。ちなみに上位運動ニューロンとは、大脳皮質運動野や脳幹に始まり、運動情報を下位運動ニューロンに伝える経路、またはその神経細胞のことをいう。
パラシュート反応とは、防御的に四肢を伸展して頭部を保護したり、支持して姿勢を安定させようと働く反応である。抱き上げた子どもの体を支えて下方に落下させる、もしくは座位で前方・側方・後方に倒すと、両手を伸ばし、手を開いて体を支える。下方：6か月、前方：6～7か月、側方：7～8か月、後方：9～10か月で発現し、生涯継続する。
7 平成30年（2018年）の学校保健統計調査における学童期の異常被患率で最も高いのはどれか。
1．高血圧
2．摂食障害
3．心電図異常
4．むし歯（う歯）
解答4
解説
健康状態
（１）疾病・異常の被患率等別状況
疾病・異常を被患率等別にみると，幼稚園及び小学校においては「むし歯（う歯）」の者の割合が最も高く、次いで「裸眼視力 1.0 未満の者」の順となっている。
中学校，高等学校においては，「裸眼視力 1.0 未満の者」の割合が最も高く，次いで「むし歯（う歯）」の順となっている。
（※引用：「調査結果の概要」文部科学省HPより）
1～2．× 高血圧/摂食障害は、学校保健統計調査では調査されていないほど、小学生の被患率は低い。
3．× 小学生の心電図異常の被患率は、約2.5％である。
4．〇 正しい。小学生のむし歯（う歯）の被患率は、約45％である。
（※データ引用：令和元（2019）年度の学校保健統計調査）
「学校保健統計調査」は、学校（幼稚園、小学校、中学校、高等学校および中等教育学校）における幼児、児童、および生徒の発育、および健康の状態を明らかにすることを目的とした調査である。
8 ハヴィガースト.R.J.が提唱する老年期の発達課題はどれか。
1．子どもを育てる。
2．退職と収入の減少に適応する。
3．社会的責任をともなう行動を望んでなしとげる。
4．男性あるいは女性としての社会的役割を獲得する。
解答2
解説
発達段階に対応する発達課題の概念を最初に提唱したとされるアメリカの教育学者である。ライフサイクルを6つの段階に分け、それぞれの時期において乗り越えなければならない代表的な課題を発達課題として示した。発達課題とは、「発達段階に対応する発達課題（能力・役割）」である。つまり、「発達課題とは人生の各段階の時期に生じる課題で、それを達成すれば人は幸福になり、次の発達段階の課題の達成も容易になるが、失敗した場合にはその人は不幸になり、社会から承認されず、次の発達段階の課題を成し遂げることが困難となる課題」とし、人間が健全で幸福な発達を遂げるために各発達段階で達成しておかなければならない課題を提唱した。
1．× 子どもを育てるのは、壮年期の発達課題である。このほか壮年初期の発達課題には、①配偶者の選択、②結婚相手との生活の学習、③家庭生活の出発、④家庭の管理、⑤就職、⑥市民的責任の負担、⑦適切な社会集団の発見があげられる。
2．〇 正しい。退職と収入の減少に適応するのは、老年期の発達課題である。このほか、老年期の発達課題には、①肉体的な強さと健康の衰退に適応すること、②配偶者の死に適応すること、③自分と同年輩の老人たちと明るい親密な関係を確立すること、④肉体的生活を満足におくれるよう準備態勢を確立することがあげられる。
3～4．× 社会的責任をともなう行動を望んでなしとげる/男性あるいは女性としての社会的役割を獲得するのは、青年期の発達課題である。このほか青年期の発達課題には、①同年齢の男女両性との洗練された新しい関係、②両親や他の大人からの情緒的独立、③経済的独立に関する自信の確立、④職業の選択及び準備、⑤結婚と家庭生活の準備、⑥市民的資質に必要な知的技能と概念を発達させること、⑦行動の指針としての価値や論理の体系の学習、適切な科学的世界像と調和した良心的価値の確立があげられる。
１．乳幼児期
（1） 歩行の学習
（2） 固形の食物をとることの学習
（3） 話すことの学習
（4） 大小便の排泄を統御することの学習（排泄習慣の自立）
（5） 性の相違及び性の慎みの学習
（6） 生理的安定の獲得
（7） 社会や事物についての単純な概念形成
（8） 両親、兄弟及び他人に自己を情緒的に結びつけることの学習
（9） 正・不正を区別することの学習と良心を発達させること
２．児童期
（1） 普通のゲーム（ボール遊び、水泳など）に必要な身体的技能の学習
（2） 成長する生活体としての自己に対する健全な態度の養成
（3） 同年齢の友達と仲良くすることの学習
（4） 男子または女子としての正しい役割の学習
（5） 読み、書き、計算の基礎的技能を発達させること
（6） 日常生活に必要な概念を発達させること
（7） 良心、道徳性、価値の尺度を発達させること（内面的な道徳の支配、道徳律に対する尊敬、合理的価値判断力を発達させること）
（8） 人格の独立性を達成すること（自立的な人間形成）
（9） 社会的集団ならびに諸機関に対する態度を発達させること（民主的な社会的態度の発達）
３．青年期
（1） 同年齢の男女両性との洗練された新しい関係
（2） 自己の身体構造を理解し、男性または女性としての役割を理解すること
（3） 両親や他の大人からの情緒的独立
（4） 経済的独立に関する自信の確立
（5） 職業の選択及び準備
（6） 結婚と家庭生活の準備
（7） 市民的資質に必要な知的技能と概念を発達させること（法律、政治機構、経済学、地理学、人間性、あるいは社会制度などの知識、民主主義の問題を処理するために必要な言語と合理的思考を発達させること）
（8） 社会的に責任のある行動を求め、かつ成し遂げること
（9） 行動の指針としての価値や論理の体系の学習、適切な科学的世界像と調和した良心的価値の確立（実現しうる価値体系をつくる。自己の世界観を持ち、他人と調和しつつ自分の価値体系を守る）
４．壮年初期
（1） 配偶者の選択
（2） 結婚相手との生活の学習
（3） 家庭生活の出発（第一子をもうけること）
（4） 子どもの養育
（5） 家庭の管理
（6） 就職
（7） 市民的責任の負担（家庭外の社会集団の福祉のために責任を負うこと）
（8） 適切な社会集団の発見
５．中年期
（1） 大人としての市民的社会的責任の達成
（2） 一定の経済的生活水準の確立と維持
（3） 十代の子どもたちが、信頼できる幸福な大人になれるよう援助すること
（4） 大人の余暇活動を充実すること
（5） 自分と自分の配偶者をひとりの人間として結びつけること
（6） 中年期の生理的変化を理解し、これに適応すること
（7） 老年の両親への適応
６．老年期（高齢期）
（1） 肉体的な強さと健康の衰退に適応すること
（2） 隠退と減少した収入に適応すること
（3） 配偶者の死に適応すること
（4） 自分と同年輩の老人たちと明るい親密な関係を確立すること
（5） 肉体的生活を満足におくれるよう準備態勢を確立すること
9 平成30年（2018年）の国民生活基礎調査で65歳以上の者のいる世帯の割合に最も近いのはどれか。
1．10%
2．30%
3．50%
4．70%
解答3
解説
国民生活基礎調査とは、保健、医療、福祉、年金、所得など国民生活の基礎的事項を調査し、厚生労働行政の企画及び運営に必要な基礎資料を得るとともに、各種調査の調査客体を抽出するための親標本を設定することを目的とした厚生労働省が行う基幹統計調査である。
日本の全世帯数5,178万5干世帯のうち、65歳以上の者のいる世帯数は2,558万4干世帯で、その割合は49,4％である。したがって、選択肢3．50%が正しい。ちなみに、昭和55年では世帯構造の中で三世代世帯の割合が一番多く、全体の半数を占めていたが、令和元年では夫婦のみの世帯が一番多く約3割を占めており、単独世帯と合わせると約6割となっている（※データ引用：内閣府HPより「第1章 高齢化の状況（第1節 3）」）。
（※図引用：「第1章 高齢化の状況（第1節 3）」内閣府HPより）
10 地域保健法に基づき設置されているのはどれか。
1．診療所
2．保健所
3．地域包括支援センター
4．訪問看護ステーション
解答2
解説
地域保健法とは、地域保健対策の推進に関する基本指針、保健所の設置その他地域保健対策の推進に関し基本となる事項を定めることにより、母子保健法その他の地域保健対策に関する法律による対策が地域において総合的に推進されることを確保し、地域住民の健康の保持及び増進に寄与することを目的として制定された法律である。
1．× 診療所は『医療法』によって規定されている。診療所とは、患者を入院させるための施設を有しないもの又は19人以下の患者を入院させるための施設であり、医師又は歯科医師が医業又は歯科医業を行う場所である。開設主体は個人、法人、公的医療機関、国などさまざまである。
2．〇 正しい。保健所は『地域保健法』によって規定されている。保健所とは、精神保健福祉・健康・生活衛生など地域保健法に定められた14の事業（主に疾病予防・健康増進・環境衛生などの公衆衛生活動）を中心に行っている。保健所では保健師や精神保健福祉士、医師などが生活面や社会復帰について相談にのってくれる。都道府県、特別区、指定都市、中核市、『地域保健法施行令』で定める市に必置である。
3．× 地域包括支援センターは『介護保険法』によって規定されている。地域包括支援センターとは、介護保険法に基づき各市町村によって設置されており、地域の高齢者の医療・福祉・介護・虐待など様々な事柄に関する相談窓口となっている。地域包括支援センターの人員基準は、「第１号被保険者（６５歳以上の高齢者）3000人～6000人ごとに、保健師、社会福祉士及び主任介護支援専門員（準ずる者を含む）を最低限それぞれ各１人」である。
4．× 訪問看護ステーションは、『医療保険制度（健康保険法）』と『介護保険制度（介護保険法）』において定められている。訪問看護ステーションとは、住み慣れた自宅で療養生活が送れるように、医師や他の医療専門職、ケアマネジャーなどと連携し、訪問看護サービスを提供すること業所である。看護ケアを提供することで患者の療養生活をサポートするとともに、自立を目指した支援も行っている。訪問看護制度をもとに、医師の指示を受け、看護を必要とする人の居宅に看護師や保健師などを派遣する機関である。
